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なつかしっす。

中学校は、小学校における教育の基礎の上に、心身の発達に応じて、中等普通教育を施すことを目的とする（学校教育法第35条）。

小学校を卒業した者、または特別支援学校の小学部を修了した者が入学し、修業年限（卒業までに教育を受ける期間）は、3年である。同等学校に中等教育学校の前期課程、特別支援学校の中学部がある。

小学校では、1人の学級担任の教員がほぼ全部の教科を担当できるが、中学校では、各教科ごとに専門の教員が存在する（教科担任制）。

多くの学校では中間考査（中間試験）と期末考査（期末試験）による定期考査（定期テスト）があり（定期考査を行わずに単元別の試験などを行う学校もある）、その成績と日常における学習の様子などが進学時の調査書（内申書）に反映される。中学校を卒業した人は、高等学校・中等教育学校の後期課程・専修学校高等課程（いわゆる高等専修学校）など後期中等教育を行う学校や、5年制の高等教育機関である高等専門学校に入学することが出来る。通例、これらの各学校による入学者選抜に合格することによって各学校から個別に入学が許可される。また、中学校を卒業しなかった人のために、文部科学省による中学校卒業程度認定試験（中検）などが存在する。

私立中学校、国立中学校の大部分と、一部の公立中学校（主に中高一貫校）には、入学試験をはじめとする入学者選抜がある。（中学受験）

現在の中学校制度は、1947年（昭和22年）4月に開始された。開始時から3学年の生徒が揃ったが、1947年当初、該当学齢児童の就学が義務付けられたのは1年生のみで、2年生は当時就学義務のなかった小学校高等科1年生からの進級者、3年生は小学校高等科修了者のうちの希望者の編入で、該当学齢児童が義務就学するようになったのは、2年後の1949年である。

この意味で、現在の中学校制度に相当する学校は、旧制（戦前戦中）の学校制度には存在しなかったことになる。 1947年の開始時点では、校舎・敷地は小学校のものをそのまま用いていたことも多かったようである。また戦災を受けた都市の場合は当初は焼け跡で授業が行われ、その後戦災復興計画の中で校舎・敷地を得た例もある。また軍用地・軍需工場などの転用も考えられる。なお、現在の中学校設立にあたっては、校舎の建設などに地元の人たちの多大な協力を得た例も多い。

卒業生のほとんどが高等学校に進学するか、または同等の教育を受けるようになっている。

服装はほとんどの場合、学校が指定している制服と体操着があり、それを着用して登下校したり学校生活を送る。その制服には、あまりデザイン性や機能性などは求められない傾向にある。この意味で、同じ義務教育であっても一部の地域や学校でしか制服制度のない小学校や、（義務教育でないとはいえ）同じく中等教育機関に位置しているが制服制度を持たない学校も少なからず存在し、また存在する場合は制服にデザイン性や機能性などを求める傾向の強い高等学校とは異なる。

このころから将来考えなくっちゃね。